雑誌「商工会」2024年6月号に大木ヒロシ会長の記事が掲載されました。

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雑誌「月刊 商工会」2024年6月号に、ジャイロ総合コンサルティングの会長である大木ヒロシ氏の執筆した記事が掲載されました。
本号は「人材不足を乗り越えろ」というタイトルの特集号であり、大木会長は「繁盛の青い鳥は地元にいる」と題した記事を掲載しています。
※記事は「月刊 商工会」2024年6月号 p.55に掲載されています。

以下に、その記事の内容を掲載いたします。

記事の内容

新たな付加価値を見出せているか

「繁盛の青い鳥(売れ筋商品)」を都市に探し求める時代は終わり、青い鳥は地元にいることに気づいて欲しい。最近、「ローカル路線バスの旅」、「呑み鉄」、「にっぽん縦断の旅」といった、ローカルの風物・名物を対象にしたTV番組が人気となっており、ローカル志向が高まっていることがわかる。そうした番組のなかでは、地元らしさのある物品やサービスが注目される。そして、それの多くを地域の中小企業が製造・販売しているケースがほとんどだ。

放送番組を通じて、そのローカル(地方・地域)ならではの商品・サービスに対する珍しさや懐かしさが紹介され、それを「食べてみたい」、「使ってみたい」という需要が増加しており、ローカルの中小企業にとっては大きなチャンスとなり得ている。

あなたが、ただ「古くさい」とか「田舎くさい」と言っていたモノが、都市部に暮らす高齢者には「懐かしい」、若者には「珍しい」、「変わっている」といった購買価値を有することも少なくなく、商品としての高い付加価値になる。そうしてみると、あなたの地域には都市部を中心とした一部の消費者から見て「欲しいモノ」、すなわち「売れるモノ」があふれているのだ。

しかし、多くの経営者はマーケティング・マイオピア(近視眼的見方)に陥っており、昔からある地域独自の製品・商品の新たな販売価値(付加価値)が見出せなくなっている可能性が高い。

たとえば、地元の大豆を用いて地域独自の製法でつくった「味噌」。地元では当たり前すぎて、これといった付加価値を見出すことができなくなっていないだろうか。

必要なモノと欲しいモノは経済心理学的に見ると、消費態度が全く違う。必要なモノ、すなわち必需品は生活の維持に「必要なモノ」であり、そうした商品・製品に対する消費態度は「安くにこしたことはない」である。

そうした一方、「欲しいモノ」は気持ちと気分(感情)が優先し「安ければよし」は通用し難く、「高いことが一層の購買価値」につながる場合が少なくない。

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