勝ち残る条件 ～業績アップは企業風土改革から～

企業の存続・発展を保証するもの

毎年多くの企業が生成しあるいは消滅しているといわれる。
一説によると、創立し30年後に存続している企業は5％。あくまで統計
上の数値だが、30年経つと95％が潰れる計算になる。
これは、企業を存続させ発展させていくことがいかに難しい課題である
かを示している。
それでは、どのようにしたら企業を存続させ、発展させていくことが
できるのか、その疑問の答えを得るためにコンサルティング事例の
中から、“企業の存続・発展の条件”を抽出してみることにする。

経営戦略と企業文化は車の両輪

その結果として明らかになったのは、次の２点である。

(1) 正しい経営戦略を持っていること。
(2) 好ましい企業文化が形成されていること。

もっと詳しくいえば、

(1) 自らの営業構造や商品力を環境の変化に適合させ、新たな発展
機会を次々と開発していくことを目指した正しい経営戦略を持って
いること。
(2) 経営戦略を強力に推進しようとする優れたリーダーとその価値観
を具現化した好ましい企業文化が形成されていること。

経営戦略を間違えると…

企業の存続発展を保証する最も重要なものの一つが、正しい経営戦略をもつことであるということについては、これまでに多くの実例が証明
している。
例えばそのひとつに、少し古い話ではあるが、経営戦略を誤った為に
没落していった戦後のアメリカ映画会社の例がある。
かつて黄金時代を築いたハリウッドの映画会杜が没落していった。
その理由について、一般には、テレビが出現、普及したことによって
映画の魅力が失われたからだと考えられている。しかし本当の理由
は、映画会社自身の経営政策の失敗によるものであると言うことが
できる。
テレビの出現に対し、映画会社のとった政策は２つの柱からなって
いた。
その一つは、大作主義。大作主義とは、本当に見ごたえのある映画
（大作）、本当にお客様に喜ばれる映画、あるいはテレビなどにとても
できないような素晴らしい映画を作れば、お客様は必ず映画を見に
きてくれるに違いないという考え方である。
しかし、大金を投じて作った映画は、それに見合うだけの観客を動員
できず、大幅な赤宇を出してしまうことになる。お客様が、映画以外の様々な娯楽を求め始めていたのに、映画人達は「映画」というものに
対し、あまりにもこだわりすぎた為に、である。
映画会社の本来の役割が「お客様に娯楽を提供すること」であり、
そして、映画もそのひとつにすぎないという考え方に立つことが
できたならば、映画会社は、「大作主義」に陥らず、娯楽提供会社に
こそ脱皮しなければならなかったはずなのである。

そして、映画会社のとったもう一つの政策は、テレビを敵視し、テレビの成長を妨害するというものであった。具体的には、送信すべき映像を
制作するということについて全く未熟であったテレビ会社に対して、映像制作のための一切のノウハウ、人材、技術を貸さない、使わさないように妨害工作をしたのである。その結果、テレビ会社は、一時的には
番組ソフトを制作する苦労を味わうことになった。ところがテレビ会社は、映画会社に依存することなく独自の番組ソフトを制作する力を身に
つけ、俳優やその他の人材を育成することに成功し、どんどんと成長
していった。そしてそれと反比例するかのように、映画会社は没落してしまったのである。

ところで、もし映画会社が別の政策をとっていたら、結果は違ったもの
になったはずであろう。
もし、映画会社の経営者が、テレビの出現に際して、テレビを「敵視」するのでなく、「絶好の提携先」が出現したと捉えることができたとしたら、また、映像制作を妨害する代わりに援助し、指導し、請け負うという姿勢をとったとしたら、事態は決定的に変化したと考えられる。
たとえば、映画会社が、その気になって努力すれば、テレビ放映の制作フィルムを、ほとんど映画会社が提供するという状況をつくり出すことも不可能ではなかったであろうし、そうなれば、映画会社はテレビの普及とともに成長発展することができたであろう。
この例は、正しい経営政策即ち経営戦略を持つことが、いかに重要であるかを私達に教えてくれる。