Afterコロナに向けたオンラインセミナーのご提案【ジャイロ旬セミナー】

2021.2.23

スタッフからのお知らせセミナー・研修カリキュラム

ジャイロの旬セミナー（毎週更新）

未だ収束を見せない新型コロナウィルスの影響。地域の事業者にとっても、事業継続のために何をすべきかを考える時期に来ています。
ジャイロ総合コンサルティングでは、そんな事業者に必要なテーマをオンラインセミナーとしてご提供いたします。
気になるテーマがございましたらお気軽にご相談ください。

Withコロナを乗り切る
感染防止と売上の維持拡大を両立する
接客業の現場力アップセミナー

終わりの見えないコロナ禍で、AfterコロナではなくWithコロナでの企業の生き残り戦略が重要になっています。

20時以降の時短要請を受ける飲食店をはじめ、接客を伴う業界では正しい知識と自発的な思考力が必要です。
例えばマスクをつけていればウイルスは感染しないのでしょうか？
マスクの構造、素材、そして着け方・外し方まで意識していますか？

お客様と接する現場では都度状況は変化します。
お客様の状況をよく見て、知識に照らして考えて行動することが大事です。
コロナに負けないお店、企業をつくるのはあなたであり、あなたの部下たちです。

感染防止と売上の維持拡大を両立する、現場力アップの方法を学びませんか？

【カリキュラム】

自粛要請だけでは感染は減らない？！
コロナ感染は「人」と「人」との顧客接点。現場で感染をくいとめるために知っておくべきこと
マスクをつけていれば安全？致命傷になり得る誤った理解と正しい対策
現場スタッフの「心」「頭」「身体」を極度に高めるOODAループ
接客力も売上もあげるONEチームマインド

BCPからBCMへ
Withコロナを乗り切る「事業継続」戦略

二度目の緊急事態宣言が発令され、多くの店舗が時短要請の影響を受けています。この緊急事態宣言はさらに一ヶ月延長される可能性もあり、長期的な危機的状況を前提とした戦略を立てることが企業の生き残りのカギになっています。

BCP(事業継続計画)とは、自然災害、大火災、などの緊急事態、新型コロナ・ウィルスの流行も含め、非常の事態に遭遇した際に事業資産の被害を最小限に抑えつつ、危機的状況を乗り越え、事業の継続させるための方法、手段を予め取り決めておく計画のことです。これから先長期的に非常事態が継続すると考えられます。そこで大切なのがこのBCPをしっかりと運用・マネジメントしていくこと。

BCM（事業継続マネジメント）は企業が、テロや災害（新型コロナ感染パンデミック）、システム障害や不祥事といった危機的状況下に置かれた場合に重要な業務が継続できる方策を状況に応じて最適解を考え被災時を生き延びることができるようにする戦略、又は戦術的な方法論です。Withコロナ状態での具体的な事業継続のポイントを学び、企業の生き残り戦略を立てませんか？

【カリキュラム】

BCP(事業継続計画)、BCM（事業継続マネジメント）とは？
なんのためにBCP、BCMが必要なのか？
災害型BCPでは対応できない、パンデミックBCPのポイント
BCM、BCMの具体的な策定方法

テレワークで「収益力の大幅」アップ
成功するテレワーク導入セミナー第二弾

2020年は企業や働き手が急速な変化を強いられ、様々な問題点が浮き彫りになりました。ウィズコロナ時代の働き方は2021年以降も続くことが予想されます。ここで適応できるかどうかが企業存続の大きなカギ。テレワークでの働き方改善、デジタルコミュニケーションを円滑にする方法を実務レベルで学びませんか？

【カリキュラム】

テレワークでの勤務・業務進捗の把握
セキュリティ管理と作業効率を上げる便利なツール
○○（背景・映り込みなし）に注意！テレワークで起こりがちなトラブル
リアル・コミュニケーションとデジタル・コミュニケーションの違い
距離を感じさせないデジタルコミュニケーションのコツ

テレワークで「収益力の大幅」アップ
成功するテレワーク導入セミナー第一弾

GoToトラベルが全国で一斉一時停止になり、様々な業界に影響を与えています。もはやこの状況は長く続くと考え、状況にあった環境を整え、今までとは違う考え方で収益を上げる方法を考えなければ生き残ることは難しいのが現実です。
テレワークを導入することは企業にとっても働き手にとっても多くのメリットがあります。まず企業にとっては大きな経費削減。働き手にとっては生産性の向上やワークライフバランスの実現などが挙げられます。しかし急にテレワークを導入することになり、社員の業務管理が難しくなったり、リアルなコミュニケーションとは異なるデジタルコミュニケーションに苦戦する企業や働き手も多くいます。

【カリキュラム】

コロナ化のニューノーマル「テレワーク」
テレワークで経費削減・売上を増加させる方法
コストをかけずにテレワークを導入するポイント
リアル・コミュニケーションとデジタル・コミュニケーションの違い
チーム力を上げる、売上につながるデジタルコミュニケーションのコツ

コロナ禍の新たな売上アップ方法
ライブコマース使い方セミナー

ライブコマースという言葉を聞いたことがありますか？ライブコマースとは、タレントやインフルエンサーがライブ動画を配信し、視聴者はリアルタイムに質問やコメントをしながら商品を購入できるという新しいEコマースの形のこと。中国では年間最大のネットセールスを行う「独身の日」というものがあり、2020年の総流通額は約7兆9200億円と、前年の約4兆2700億円から大幅にアップ。伊藤園などの日本企業もライブコマースを使い、野菜ジュースが5分で3万6000ケース完売したといいます。最近ではタレントやインフルエンサーに頼らず、自社で配信を始める企業も増えています。

コロナ禍でリアル店舗、対面の接客の機会が減る中、ライブコマースのやり方を学んで新たな売上アップの方法を学びませんか？

【カリキュラム】

ライブコマースとは？
ライブコマース先進国中国と日本のライブコマース
地方こそリモートワーク型ライブコマース
初心者も今すぐ始められるライブコマースアプリ

年末年始の消費意欲を狙って売上をあげる
「小技型」経営革新実践セミナー

新型コロナウイルスの感染者が世界的にまた増え始め、フランスでは再規制が始まりました。

商店街や店舗、ホテルなどでも様々な対策が行われていますが、この戦いが長期化することは誰の目にも明らかです。
感染防止に係る自粛は国内経済においても大きな打撃となり、このままでは年間最大の需要期である年末（クリスマス）、年始（お正月お年玉需要）の繁忙期を逃してしまいます。

とはいえそれでなくても経営が不安定な中、大規模な改革は難しい・・・。
そこで今までの経験や実績を活かして「小技」を使って売上をあげる方法を学びませんか？

【カリキュラム】

お金をかけず、売上を伸ばす「小技型」経営革新
行動経済学を活かし、年末年始に向けてお客様を呼ぶ方法
今からでも間に合う、SNS戦略と集客作戦
Afterコロナに向けた「持続化補助金」虎の巻

コロナ禍だから力を入れるべき「人」づくり。
若手のスキルを活用したデジタル化社会の生き残り方

新型コロナウイルスの影響で急速にデジタル化が進み、あらゆる企業に様々なビジネスチャンスと課題の両方をもたらしました。
「便利だ」「効率が上がった」と評価するデジタルネイティブ世代と、全くついていけない年輩社員や経営層。
そのギャップは大きく広がりつつあります。
一方、このギャップをうまく活用し、成果を出している企業もあります。
ある企業は今まで行っていた訪問営業ができなくなり、軒並み売上が減少。
しかし若手社員がオンライン営業ノウハウを蓄積し、以前より売上が上がったという結果もあります。
デジタル化に対応できるか否かが
存続の大きな分かれ道といえるでしょう。

今企業に必要なことは
「デジタル化に対応できる人材を活用すること」。
優秀なリソースを活かすために相互理解を深め、信頼関係を築く。

コロナ禍だからこそ力を入れるべきコミュニケーション方法を学びませんか？

【カリキュラム】

企業の存続・拡大のために避けて通ることができないDX（デジタル化）とは？
デジタルネイティブと言える若手の力を活かすために必要なこと
上司と若手社員のコミュニケーション方法
1オン1ミーティングによる部下への理解から始まる効果的な指導
他

90分でまるわかり「GoTo商店街イベント」企画立案セミナー

経済産業省は「ＧｏＴｏキャンペーン」のうち、
地域商店街のイベントなどに１団体あたり最大３００万円まで
支援する補助制度の募集を始めました。
10月から東京都もＧｏＴｏキャンペーンの対象に入りましたが、
浅草雷門通り商店街には人が殺到するなど、
大きな効果が見られました。つまり新型コロナウイルスにより
人々の消費意欲がなくなったわけではなく、
鬱積しているだけなのです。

この鬱積した消費欲をいかに刺激し、購買につなげられるか
どうかが地域商店街生き残りの命運を分けるといっても
過言ではありません。

しかし単にイベントを行うだけでは、人を集めることは難しい。
人が集まらなければ、逆にコストばかりかかってしまいます。
地域ならではの強みを活かし、Withコロナ時代だからこそ
気をつけなければならない点を理解した上で、
地域商店街の起死回生をはかる「ＧｏＴｏ商店街」に向けた、
商店街活性化の企画立案方法を学びませんか？

【カリキュラム】

ＧｏＴｏ商店街事業とは？
地域商店街の強みを見つけるSWOT分析
Withコロナ時代だからこそ気をつけなければいけないこと
地域商店街が取り入れるべきデジタル化戦略
SNSを活かした、地域商店街の集客とイベント創出方法

地方中小企業のための「DX」による業務効率化セミナー

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、
「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」
という概念のことです。新型コロナウイルスにより、
地方自治体のデジタル化の遅れが浮き彫りになりました。
それを受け政府はデジタル庁創設に向け、動き始めています。
一方、デジタル化に取り組まない地方中小企業は
デジタル化した企業に得意先を取られてしまうなど、
もはや「デジタル化しないという選択肢はない」時代です。

デジタル化のメリットは数えきれません。
まず今までかかっていた高額な交通費、時間、人件費などの固定費を
大幅に削減することができます。
また今までは直接営業に行っていた企業も、
今では会ってもらうことすらできなくなり、
オンライン営業も盛んになっています。

これは日本全国に無料で新幹線が通ったのと同じ。
地方ならではの「地元のお得意様」に日本全国の競合他社から
営業をかけられてしまうようになったのです。

始めた企業から大きな差がつくデジタル化。
苦手意識をなくして、地方中小企業のための業務効率化を学びませんか？

【カリキュラム】

DXとは？
導入のメリット
導入しないとどうなる？
DX化による経費の大幅削減、有料人材の超低コスト活用
2025年の崖問題　他

ピンチをチャンスに変える、若手の力再活用法

中小企業のコロナ倒産・廃業が相次ぎ、8月だけで666件が税務署に
届け出を出しています。日本で中小企業に勤めている人は雇用全体の
70%、このままでは650万人が職を失うと言われています。
リモートワークやパソコンを使ったzoom会議など様々な変化が進み、
変化に適応できなければ生き残れない時代なのです。

日本の社長の平均年齢は70歳近く、60代以上が全体の8割。
パソコンに苦手意識を持つ人も多く、デジタル化できないために
生産性が下がり、コストだけが増えていきます。
交通費・オフィスレンタル料・光熱費などを含め、東京では
一人あたり8万円のコストがかかると言われています。
しかしデジタル化すればほぼ0円に抑えることができるのです。

一方、変化の早い企業はいち早く副業を解禁し、
優秀な人材を安く雇用し始めています。
ヤフー株式会社は副業人材を1000人募集、
そこには4500人の応募が殺到したそうです。

たとえ自分は苦手でも、若いデジタルネイティブたちは息を吸うように
パソコンやネットスキルを駆使することができます。
若手の力とスキルを活用し、この時代を生き残る方法を学びませんか？

【カリキュラム】

今後のスタンダードになるオンライン営業とは？
オンライン商談のメリット・デメリット
対面とはここが違う！オンライン営業の極め方
オンライン営業でやってはいけないことと対策　他

中小企業の超効率化のための“働かせ方改革”

「CAら空から畑へ　航空２社余剰人員で地方活性化」
ある新聞のタイトルですが、どういうことかピンとくる人は
いるでしょうか？新型コロナウイルスの影響でANA国内線は
45%減便(2020年8月時点)、国際線共に大きなダメージを
受けています。今までと同じ場所では仕事がない、
今までと同じ働き方ではやっていけない・・・
航空会社のみならず、あらゆる企業がそんな状況に直面しています。

働き方改革という言葉が聞かれるようになって久しいですが、
企業が考えなければならないことは【働かせ方改革】。
世の中にある仕事の6-7割がテレワーク対応可能と言われています。
テレワークを導入するメリットは３密を避けるだけでなく、
大きなコスト削減。社員が出勤すれば交通費・光熱費・その他消耗費など
で1人あたり8万円ほどかかると言われています。
（東京の場合）出社不要な状況の中、大きなコストをかけ続ける
必要が果たしてあるでしょうか？

また優秀な人材ほど自分なりの働き方を追求するようになります。
つまり新しい働き方に対応できる企業のみが優秀な人材を採用
することができるのです。働く方・働かせる方の双方が大きな
意識改革をすべき時代。

今すぐ、中小企業の超効率化のための【働かせ方改革】を学びませんか？

【カリキュラム】

働き方改革とは？
「働かせ方改革」が生き残りの鍵
テレワークで変わる働き方
テレワークのメリット
今話題の「ワーケーション」とは？
業種別「働かせ方改革」
他

Withコロナ時代の中小企業の生き残り戦略セミナー

新型コロナウイルスが様々な業界に影響を与え、
今後も長期的にそれが続くことが予想されます。
飲食・観光・イベント業界をはじめ、対面ビジネスを行う全ての
企業は日々倒産の危機にさらされており、日本企業の約8割が業績悪化。
特に地方ではその影響が大きく、早急な対策が求められています。

しかしそんな中伸びている業界、
それがGAFA（Google, Amazon, Facebook, Apple）などのIT業界。
パソコンや携帯を用いて行うことができるデジタル領域は
コロナの影響を受けにくく、むしろ追い風となっています。
今までと同じやりかたでは生き残ることができません。
早く始めた企業から結果が出る、
ウィズコロナ時代の生き残り戦略を学びませんか？

【カリキュラム】