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Afterコロナに向けたオンラインセミナーのご提案【ジャイロ旬セミナー】

Afterコロナに向けたオンラインセミナーのご提案【ジャイロ旬セミナー】

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ジャイロの旬セミナー(毎週更新)

未だ収束を見せない新型コロナウィルスの影響。地域の事業者にとっても、事業継続のために何をすべきかを考える時期に来ています。
ジャイロ総合コンサルティングでは、そんな事業者に必要なテーマをオンラインセミナーとしてご提供いたします。
気になるテーマがございましたらお気軽にご相談ください。

<オンラインセミナーの流れ>

①各自テーマに関する動画(60〜90分程度)を見て学習する
(何度でも繰り返し視聴可能)
②動画内で出された課題に各自取り組む
③Zoomで課題に関するグループディスカッションを行う
講師・受講者間で意見交換をしながら学びを深める

<オンラインセミナーのメリット>

・コロナの影響を受けず、安心して開催できる
・時間や場所を問わないため、幅広い受講者に訴求できる
※オンライン受講者も受講人数(名簿)にカウントできます。
※全て録画可能ですので報告書作成が簡単にできます
・録画可能なため、受講者は何度でも復習できる
・自宅などから受講できるため、活発に意見が出て実効性が高まる
・別会場(商工会議所など)からの参加も可能なため、
PCを持っていない・PCの使い方に自信がない方も安心して参加できる
・オンライン / オフライン共に経験豊富な講師が2人体制でサポート

90分でまるわかり「GoTo商店街イベント」企画立案セミナー

経済産業省は「GoToキャンペーン」のうち、
地域商店街のイベントなどに1団体あたり最大300万円まで
支援する補助制度の募集を始めました。
10月から東京都もGoToキャンペーンの対象に入りましたが、
浅草雷門通り商店街には人が殺到するなど、
大きな効果が見られました。つまり新型コロナウイルスにより
人々の消費意欲がなくなったわけではなく、
鬱積しているだけなのです。

この鬱積した消費欲をいかに刺激し、購買につなげられるか
どうかが地域商店街生き残りの命運を分けるといっても
過言ではありません。

しかし単にイベントを行うだけでは、人を集めることは難しい。
人が集まらなければ、逆にコストばかりかかってしまいます。
地域ならではの強みを活かし、Withコロナ時代だからこそ
気をつけなければならない点を理解した上で、
地域商店街の起死回生をはかる「GoTo商店街」に向けた、
商店街活性化の企画立案方法を学びませんか?

【カリキュラム】
・GoTo商店街事業とは?
・地域商店街の強みを見つけるSWOT分析
・Withコロナ時代だからこそ気をつけなければいけないこと
・地域商店街が取り入れるべきデジタル化戦略
・SNSを活かした、地域商店街の集客とイベント創出方法

地方中小企業のための「DX」による業務効率化セミナー

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、
「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」
という概念のことです。新型コロナウイルスにより、
地方自治体のデジタル化の遅れが浮き彫りになりました。
それを受け政府はデジタル庁創設に向け、動き始めています。
一方、デジタル化に取り組まない地方中小企業は
デジタル化した企業に得意先を取られてしまうなど、
もはや「デジタル化しないという選択肢はない」時代です。

デジタル化のメリットは数えきれません。
まず今までかかっていた高額な交通費、時間、人件費などの固定費を
大幅に削減することができます。
また今までは直接営業に行っていた企業も、
今では会ってもらうことすらできなくなり、
オンライン営業も盛んになっています。

これは日本全国に無料で新幹線が通ったのと同じ。
地方ならではの「地元のお得意様」に日本全国の競合他社から
営業をかけられてしまうようになったのです。

始めた企業から大きな差がつくデジタル化。
苦手意識をなくして、地方中小企業のための業務効率化を学びませんか?

【カリキュラム】
・DXとは?
・導入のメリット
・導入しないとどうなる?
・DX化による経費の大幅削減、有料人材の超低コスト活用
・2025年の崖問題 他

ピンチをチャンスに変える、若手の力 再活用法

中小企業のコロナ倒産・廃業が相次ぎ、8月だけで666件が税務署に
届け出を出しています。日本で中小企業に勤めている人は雇用全体の
70%、このままでは650万人が職を失うと言われています。
リモートワークやパソコンを使ったzoom会議など様々な変化が進み、
変化に適応できなければ生き残れない時代なのです。

日本の社長の平均年齢は70歳近く、60代以上が全体の8割。
パソコンに苦手意識を持つ人も多く、デジタル化できないために
生産性が下がり、コストだけが増えていきます。
交通費・オフィスレンタル料・光熱費などを含め、東京では
一人あたり8万円のコストがかかると言われています。
しかしデジタル化すればほぼ0円に抑えることができるのです。

一方、変化の早い企業はいち早く副業を解禁し、
優秀な人材を安く雇用し始めています。
ヤフー株式会社は副業人材を1000人募集、
そこには4500人の応募が殺到したそうです。

たとえ自分は苦手でも、若いデジタルネイティブたちは息を吸うように
パソコンやネットスキルを駆使することができます。
若手の力とスキルを活用し、この時代を生き残る方法を学びませんか?

【カリキュラム】
・今後のスタンダードになるオンライン営業とは?
・オンライン商談のメリット・デメリット
・対面とはここが違う!オンライン営業の極め方
・オンライン営業でやってはいけないことと対策 他

中小企業の超効率化のための“働かせ方改革”

「CAら空から畑へ 航空2社余剰人員で地方活性化」
ある新聞のタイトルですが、どういうことかピンとくる人は
いるでしょうか?新型コロナウイルスの影響でANA国内線は
45%減便(2020年8月時点)、国際線共に大きなダメージを
受けています。今までと同じ場所では仕事がない、
今までと同じ働き方ではやっていけない・・・
航空会社のみならず、あらゆる企業がそんな状況に直面しています。

働き方改革という言葉が聞かれるようになって久しいですが、
企業が考えなければならないことは【働かせ方改革】。
世の中にある仕事の6-7割がテレワーク対応可能と言われています。
テレワークを導入するメリットは3密を避けるだけでなく、
大きなコスト削減。社員が出勤すれば交通費・光熱費・その他消耗費など
で1人あたり8万円ほどかかると言われています。
(東京の場合)出社不要な状況の中、大きなコストをかけ続ける
必要が果たしてあるでしょうか?

また優秀な人材ほど自分なりの働き方を追求するようになります。
つまり新しい働き方に対応できる企業のみが優秀な人材を採用
することができるのです。働く方・働かせる方の双方が大きな
意識改革をすべき時代。

今すぐ、中小企業の超効率化のための【働かせ方改革】を学びませんか?

【カリキュラム】
・働き方改革とは?
・「働かせ方改革」が生き残りの鍵
・テレワークで変わる働き方
・テレワークのメリット
・今話題の「ワーケーション」とは?
・業種別「働かせ方改革」

Withコロナ時代の中小企業の生き残り戦略セミナー

新型コロナウイルスが様々な業界に影響を与え、
今後も長期的にそれが続くことが予想されます。
飲食・観光・イベント業界をはじめ、対面ビジネスを行う全ての
企業は日々倒産の危機にさらされており、日本企業の約8割が業績悪化。
特に地方ではその影響が大きく、早急な対策が求められています。

しかしそんな中伸びている業界、
それがGAFA(Google, Amazon, Facebook, Apple)などのIT業界。
パソコンや携帯を用いて行うことができるデジタル領域は
コロナの影響を受けにくく、むしろ追い風となっています。
今までと同じやりかたでは生き残ることができません。
早く始めた企業から結果が出る、
ウィズコロナ時代の生き残り戦略を学びませんか?

【カリキュラム】
・新型コロナウイルスで業界に明暗。勝ち組の秘密はDX
・DXってなに?
・大事なのは純益の上がる(手元に儲かる)売上づくり
・消費意欲が消えたのではなく、消費先が「○○○」に変化している
・売り方改革 無料でできるSNS+Zoomで確実に売上を上げる
・ネットで売れる商品の作り方

数多くの研修を手がけてきた研修アドバイザーが御社のご要望に合わせて丁寧に提案いたします。まずはお気軽にご相談を。

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03-3808-2241

(担当:室橋・片田)

受付時間:10:00~18:30

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