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大木ブログ

ハラスメントのない職場を実現するために

パワーハラスメント(パワハラ)対策と業務効率化 パワハラの増加が取り沙汰されるなか「ブラック企業」問題が大きくクローズアップされています。 ブラック企業とは「入社を勧められない労働搾取企業であり、パワーハラスメントという暴力的 強制を常套手段としながら本来の業務とは無関係な部分で非合理的負...

商工会・商工会議所向け: これからの有望セミナーテーマ「人材の募集・採用」

セミナー・研修を受講しようとする立場から見れば、自らが抱える「問題」に対して「解決」 を得られることのできるセミナー・研修なら、何をおいても参加したいと思うはずです。 セミナー・研修では「ソリューション(問題解決)」型を工夫することが、「行列のできる セミナー」を実現するポイントになります...

シリーズ型セミナーの意味と価値そしてプライシング

「真田昌幸に学ぶ事業承継」「真田丸に学ぶ中小企業戦略」の真田丸シリーズは、ドラマの 方も佳境に入り人気が高まったのか、ご依頼も増えています。 ありがとうございます。 真田丸のような流行りものも、受講者集めには一役買ってくれますが、それ以上に大切な ことはセミナー等の終了後の満足度では...

商工会・商工会議所向け:実効性の高いテーマ設定でなければ、受講者は集まらない

我が国の小売店舗数は、1982年の約215万店をピーク に、減少し続けています。 内訳を見ると、法人型の店舗は1999年に95万店となり、 ピークに達しました。その後は減少に転じ、2004年で 88万店と9%程度の減少率となったわけです。一方、 小規模事業者が中心の個人店は、1982年...

商工会・商工会議所向け:受講者の集まるセミナーのための 『トレンド性を盛り込んだテーマの設定』

公共的な団体において開催されるセミナー・研修事業は、極めて高い社会性をもつものです。 戦後の復興期から高度成長期にあって、米国式の合理的経営手法が地方の中小企業に根付き、その経営力を高めていったのも、商工会、商工会議所を始めとする地域の公共団体による優良な研修・セミナーの開催の賜物です。 日本と...

「消費税軽減税率対策窓口相談等業務」セミナーはどうするべきか?

2017年4月に予定される、消費税の10%増税とそれに関わる軽減税率導入について、増税延期が取りざたされており、事態は流動的です。 安倍首相は3月3日の参院予算委で消費税率引き上げについて、リーマン級のショックや大災害が起こらなければ「予定通りに引き上げる」と語りました。しかし、その後、殆ど間...

商工会・商工会議所向け:受講者の集まるセミナーのための『テーマの設定』

セミナーで人を集めるテーマ設定 セミナーの成功・失敗を分ける要素で大きいのは、受講者募集の多寡にあると言われます。どんなに優れた内容のセミナーであっても、受講者が0であれば、それは意味を失ってしまいます。 セミナー事業をコスト&パフォーマンスで考えても、50万円(会場費・広告費・講師謝金・そ...

商工会・商工会議所向け:受講者の集まる、評判の高いセミナー・研修とは?

今年のセミナーの皮切りは、松が取り切れぬ中の東北地方の商工会でした。最寄り駅までは、旧知ということで、わざわざ指導所長さんが車で迎えに来てくれました。 講師として呼んでいただけたことに感謝しつつ、車中の小一時間は地域活性化の話題に花が咲き、楽しい時間を過ごさせていただくことができました。 ...

災い転じて福となす「クレーム客をファン客に変える方法」(2)

災い転じて福となす「クレーム客をファン客に変える方法」(1)からの続き ペットショップのケース S氏は51才、子供はいない、4才年下の妻と二人暮しだ。 子供のいないことには慣れてはいるが、時に寂しさがよぎる事もある。そんなある日曜日、居間で雑誌をめくっていた妻が、その本をS氏の前に差し出し...

災い転じて福となす「クレーム客をファン客に変える方法」

ショッピングセンターのケース Jショッピングセンターの店次長のNさんはクレーム対策に対して前向きで熱心だ。 彼はクレームこそお客の本音であり、そうした本音に応えることが顧客満足を高めるための重要なポイントの一つだと考えている。だから、お客から届いた「ご意見」や「クレーム」には常に積極的に対応...

事業承継の危機(2)ここ5年で1万社が消える?

前回のつづき 事業承継問題の本質と対策 ゴーイング・コンサーン(事業の永続)企業の大命題でもある。そしてゴーイング・コンサーンは事業承継を抜いては考えられない。中小企業の経営者の過半を占める団塊世代経営者が、引退年齢を迎えており、事業承継は喫緊の課題となっている。一方で、準備が出来ていないケース...

事業承継の危機(1)ここ5年で1万社が消える?

中小企業にとって円安はマイナス要因だった?! 日銀の量的緩和は、中小企業に「コスト高インフレ」を押しつけた。 22日の株式市場では日経平均株価の終値が2万264円と2000年4月以来、約15年ぶりの高値を付け、時価総額は592兆円に達し過去最高となった。政府・日銀による量的緩和が功を奏した形だ。し...

大木先生画像②

大木 ヒロシ(おおき ひろし)

フランチャイズチェーンを複数立ち上げた経験を持ち、その経験を元に、セミナーおよびコンサルティングを業務とするジャイロ総合コンサルティング(株)を立ち上げる。現在では、大手企業から中小企業・商店までの多... » もっと見る

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